ホワイトハウス公式ページにてオールドメディアの虚偽を暴露

トランプ大統領が偏向報道・フェイクメディアを公開。
しかもホワイトハウスの公式ページですから、おもしろい。

日本でも目に余る悪事を続けるレガシーメディア。
偏向報道、報道しない自由、印象操作だけでなく、デマ、虚偽、誤情報ラッシュ。

しっかりと大統領がデマカセから国民を守るという姿勢が素晴らしいですね。
もっとも国民が気づいたからこそ、トランプ大統領が再選ですからね。

いかに国民が気付き行動するか？が、テレビや新聞のウソを暴く鍵。
私たちもマスコミに騙されないように、しっかりと情報収集を行いましょう。

2025年11月に、トランプ政権（第2次）のホワイトハウスが新たに立ち上げた「メディア・バイアス（偏向報道）」告発ページです。ここでは、政権が「フェイクニュース」や「偏向報道」とみなしたメディアを批判し、政権側の主張を「THE TRUTH（真実）」として発信しています。

Media Offenders

Explore the Media Bias Tracker that fact checks and holds Fake News accountable. False claims debunked, Hall of Shame fo...

www.whitehouse.gov

恥の間

トランプ米政権は「恥の間」と題した仮想空間をホワイトハウスの公式サイトに設置した。この間には、虚偽の報道を行い、民衆を惑わしていると米政権がみなすメディアが列挙されている。 リストには米国内外の大手メディアが挙げられた。

メディア・バイアス告発ページとは？ 🎥📰

このページの狙いは、主要メディア（CBS、CNN、Washington Postなど）や記者を名指しで批判し、政権側の立場を強調することにあります。

• 「今週のメディア違反者（Media Offenders of the Week）」
• 「恥の殿堂（Offender Hall of Shame）」

といったコーナーが設けられ、読者に「どのメディアが誤報をしたか」を分かりやすく提示する構成になっています。

動画の内容と背景 🎬

このページで取り上げられている主要な動画は、「反逆罪・扇動」をめぐる論争に関連しています。

👥 民主党議員による動画
「軍関係者は不法な命令に従うべきではない」と呼びかける内容を公開。

😠 トランプ大統領の反応
この動画を「軍への不服従を煽る扇動的行為（Sedition）」と批判し、関与した議員を厳しく処罰すべきだと主張。

📰 メディアの報道
CBSやボストン・グローブなどは「トランプ大統領が民主党議員の処刑を求めた」と報じました。

📌 ページでの主張
ホワイトハウスは「メディアが文脈を無視して歪曲した」と断定。民主党側の動画を証拠として提示し、比較動画を通じて「メディアこそが事実をねじ曲げている」と訴えています。

その他の動画事例 📺

このページでは、他にも「メディアによる嘘（Lie）」の事例が紹介されています。

🎞 BBCによる編集動画

• トランプ氏の過去の演説（2021年1月6日関連）を編集し、暴力を直接呼びかけたかのような印象を与えたと批判。
• BBCは後に謝罪を行い、これが「偏向報道の証拠」としてページで取り上げられています。

メディア・バイアス告発ページに関するFAQ 🎤📰

ホワイトハウスの「メディア・バイアス告発ページ」とは何ですか？

ホワイトハウスが2025年11月に公開した公式ページで、主要メディアの偏向報道やフェイクニュースを批判し、政権側の主張を「THE TRUTH（真実）」として提示する場です。CBS、CNN、Washington Postなどの大手メディアが名指しで取り上げられています。

「恥の間（Hall of Shame）」とは何ですか？

「恥の間」はホワイトハウス公式サイトに設置された仮想空間で、虚偽報道を行ったと政権が判断したメディアを列挙しています。米国内外の大手メディアが含まれており、読者に「どのメディアが誤報をしたか」を明示する仕組みです。

トランプ政権はなぜこのページを立ち上げたのですか？

第2次トランプ政権は、偏向報道や虚偽報道から国民を守るために「メディア・バイアス告発ページ」を立ち上げました。目的は以下の通りです：

• 偏向報道やフェイクニュースを具体的に指摘する
• 動画や比較資料を通じて「歪曲報道」を可視化する
• 国民に「どちらが事実を伝えているのか」を考えさせる
• 　

このページで取り上げられた具体的な事例はありますか？

はい、複数の事例が紹介されています。

• 民主党議員による「軍関係者は不法な命令に従うべきではない」と呼びかける動画
• トランプ大統領が「軍への不服従を煽る扇動的行為（Sedition）」と批判した件
• CBSやボストン・グローブが「トランプ大統領が民主党議員の処刑を求めた」と報じた事例
• BBCが2021年1月6日の演説動画を編集し、暴力を直接呼びかけたかのように見せた件（後に謝罪）

「フェイクニュース」と「偏向報道」はどう違うのですか？

• フェイクニュース：事実に基づかない虚偽の情報を報道すること
• 偏向報道：事実の一部を強調または省略し、特定の立場に有利になるよう報道すること

ホワイトハウスのページでは両方を「国民を惑わす行為」として批判しています。

このページは本当に「真実」を保証しているのですか？

ホワイトハウスは「THE TRUTH」として政権側の立場を提示しています。トランプ大統領自身も、フェイクメディアに対する裁判で事実上の連戦連勝。メディアが屈服し多額の和解金を支払い許しを請うてる状況です。

日本でもテレビや新聞は情弱狙いのデマばかりですので、情報リテラシーを持ち、複数の情報源を確認することが重要です。

日本のメディアにも同じような問題はありますか？

記事では、日本のレガシーメディアも偏向報道や「報道しない自由」を行っていると指摘されています。虚偽報道や印象操作が繰り返されているため、読者自身が情報収集を行い、メディアに騙されない姿勢が求められています。

トランプ政権の再選とこのページには関係がありますか？

記事では「国民が気づいたからこそ、トランプ大統領が再選した」と述べています。つまり、国民が偏向報道に疑問を持ち、真実を求める姿勢が再選につながったと解釈されています。

このページはどこで閲覧できますか？

ホワイトハウス公式サイトの「Media Bias」ページで閲覧可能です。
👉 White House Media Bias

読者はどう対応すべきですか？

• メディアの報道を鵜呑みにせず、複数の情報源を確認する
• 偏向報道やフェイクニュースを見抜くために情報リテラシーを高める
• 公的機関の発信も含めて批判的に検証する

📌 参考リンク

• White House Media Bias
• BBC公式謝罪記事
• Washington Post

まとめ ✍️

この「メディア・バイアス告発ページ」は、政権がメディアの報道姿勢を検証し、読者に「真実」とされる情報を提示する場です。

• 政権 vs メディアの対立構造を強調
• 動画や比較資料を通じて「歪曲報道」を指摘
• 読者に「どちらが事実を伝えているのか」を考えさせる仕組み

報道官キャロライン・レビットさん、堂々の発表です
記者から「特定のメディア名や記者を名指しするのか？」と問われると….

ホワイトハウスがついに本気を出しました😤

なんと…「フェイクニュース修正ポータル」を立ち上げたんです❗️

その名の通り、メディアの“誤報”を正面から叩き潰すための公式ページです🧨

報道官キャロライン・レビットさん、堂々の発表です👇… pic.twitter.com/fslBbcC16V

— トッポ (@w2skwn3) December 2, 2025

メディアによる左翼の虚偽情報を厳しく処罰へ

チャーリー・カークを殺害した反社集団である左翼。
これをきっかけに、チャーリー・カーク法を議会へ提出。

この法案が大ニュースなあ理由を、すっごく優しく日本で例えるとこんな感じ。

メディアの責任を強くする。「うそニュースで人を傷つけたら、会社に巨額の罰金！」など。
日本人向けの例え: 日本で例えると、NHKや新聞が政府の言いなりで偏ったニュースを流すのを防ぐ法律みたいなもの。

そもそもアメリカでも、メディアのプロパガンダが横行している。
そのため誤情報で人の分断が起きたり、攻撃をしあったりしていることを防ぐ目的ですね。

コロナ茶番では、ザッカーバーグがバイデン政権により虚偽情報のため事実を検閲していたと暴露もしています。日本でも厚労省まで虚偽の情報を流すも、メディアはスルーと同じですね。

で、このようなメディアが流すデマに対して、メディアに対しても罰則を課すことにすると。

チャーリーカークは、トランプ大統領を強力に支えた平和的な指導者。
「Turning Point USA」の創始者であり、学生を左翼思想から救い出す活動を行う。

これは当然左翼からしたら、アメリカが平和になり悪事もできなくなる。
LGBTQ法案などのキチガイ思想も展開できなくなるので、邪魔なのでしょう。

犯行に使用された銃器にトランスジェンダー権利擁護のメッセージが刻印という左翼の証拠を確認。差別、ヘイト、テロを行う左翼を撲滅し平和を取り戻すための法案。

例えば、ヘイトクライム対策の強化: 政治的・イデオロギー的な動機による暴力事件をヘイトクライムとして厳罰化。カーク氏事件のように、銃器に特定の社会的メッセージが刻印された場合の証拠価値を高める規定を含む。

銃規制の例外措置: 保守派の支持基盤を考慮し、銃所持の権利を保護しつつ、事件のような「標的型」攻撃に対するセキュリティ強化（例: 講演会などの公的イベントでの警備基準向上）を義務化。

言論の自由保護: ソーシャルメディアでの事件動画拡散を教訓に、プラットフォームの過度な検閲を制限する条項を追加。政治的議論の自由を保障する狙い。
ちなみにＸへの削除要請の最多は、日本政府。

ちなみに唐突な法案ではなく、1948年のスミス＝マンドト法（Smith-Mundt Act）がベース。
元来は米国政府が外国向けに制作したプロパガンダ（情報活動）を国内の米国市民に国内で配信することを禁止する内容でした。目的は、政府による国内向けの誤情報やプロパガンダの拡散を防ぐこと。

しかしオバマ政権の2012年に変更され、禁止ルールが緩和により政府のプロパガンダが国内でもOKに。結果、メディアやSNSで偏った情報が広がりやすくなったわけです。

つまりウソに対しての罰則ですから、左翼は猛反発しているわけですね。
ウソをつく自由がなくなると。これじゃウソツキ左翼のやることがなくなりますからね。

チャーリー・カークは組織的な暗殺では・・・
なのですが、左翼メディアのプロパガンダにより、犯人が誤った思想を持ってしまった。

という流れで、左翼のデマから抑制させるためのシナリオなのかもしれません。
どちらにせよ、日本でも厳しくメディアの誤情報を処分すべきでしょう。

FAQ（良くある質問）　チャーリー・カーク法とは

チャーリー・カーク法とは何ですか？どんな目的で提案されたのですか？

チャーリー・カーク法は、虚偽報道や偏向報道によって生じる社会的混乱や暴力を防ぐために提案された米国の法案です。主な目的は、メディアに対して「説明責任」を課し、誤情報による被害に対して罰則を設けることです。特に、政治的プロパガンダやSNS上の検閲問題に焦点を当てています。

なぜメディアの虚偽報道に罰則が必要なのですか？

虚偽報道は、社会的分断や暴力事件の原因となることがあります。特定の思想や人物に対する偏見を助長し、誤った情報が拡散されることで、一般市民の判断力が損なわれる危険性があります。罰則を設けることで、報道機関に対して倫理的責任を促し、情報の正確性を担保する狙いがあります。

📊 図解： 「虚偽報道 → 誤解・偏見 → 社会的対立 → 暴力事件」 この流れを断ち切るための法的措置です。

スミス＝マンドト法とは何ですか？チャーリー・カーク法との関係は？

スミス＝マンドト法（Smith-Mundt Act）は、1948年に制定された米国の法律で、政府が制作したプロパガンダを国内で配信することを禁止していました。しかし、2012年の改正によりこの制限が緩和され、政府による情報操作が国内でも可能になりました。チャーリー・カーク法は、この流れを逆転させる目的で提案されており、国内向けの誤情報拡散を防ぐための新たな規制です。

言論の自由とメディア規制は矛盾しませんか？

言論の自由は民主主義の根幹ですが、虚偽や偏見に基づく情報が公共の安全を脅かす場合、一定の規制は必要とされます。チャーリー・カーク法では、検閲の強化ではなく「過度な検閲の制限」も含まれており、政治的議論の自由を守ることが明記されています。つまり、自由と責任のバランスを取ることが目的です。

日本でも同様のメディア規制は必要ですか？

記事では、日本のメディアも政府寄りの偏向報道や誤情報の放置が問題視されています。特にコロナ関連の情報やSNS検閲の事例が挙げられており、米国のような「説明責任」や罰則制度の導入が議論される可能性があります。情報の透明性と信頼性を高めるためには、日本でも制度的な見直しが求められるかもしれません。

米国には極右など存在しない

トランプ大統領が強烈な声明を発表しました。 「本来なら口にすべきじゃない、でも言わねばならない」と切り出した大統領は、米国には極右など存在しないと断言しました。 その一方で、極左こそが現実に存在し、まるで“癌”のように深刻だと警告しました。

メディアの「説明責任」を求める

トランプ大統領、銃撃事件後「チャーリー・カーク法」でメディアの「説明責任」を求める
https://www.independent.co.uk/news/world/americas/us-politics/media-censorship-accountability-charlie-kirk-act-b2825988.html

ユタバレー大学で31歳のカークが殺害され、22歳のタイラー・ロビンソンが逮捕されたことを受けて、TikTokユーザーのエリー・メイは、かつて米国が支援する外国メディアの国内での発信を防ぐことを目的とした米国の法律であるスミス・マント法を再導入し、「チャーリー・カーク法」という新しい名前を付けるよう大統領に求めた。

「違反行為には、少なくとも企業価値の35%に相当する罰金を科すべきだ」とメイ首相はオンライン提案書に記した。「検証可能な証拠なしに、個人を偏見者、ファシスト、人種差別主義者などとレッテルを貼るといった根拠のない非難は、評判を傷つけ、人命を危険にさらす。このような行為は容認されるべきではなく、厳格な説明責任を問う措置を講じなければならない。」

彼女の嘆願書は、開始から1日も経たないうちに5,000人の署名を集めており、「不当に情報を検閲するソーシャルメディア企業に厳しい罰則を課す」という提案も含まれている。

犯行を予告するトランスジェンダー

その地域の複数のトランスジェンダーの人々が9月9日に、「チャーリー・カークに明日何か大きなことが起こる」と投稿しました。

　日本は取り残され、左翼の隠し砦

今のままでは日本は取り残され、左翼の隠し砦と化すだろう。この流れが理解でき、対処できる者こそが次の総理の絶対条件だ。流れじゃない！世界の空気が変わったんだ！

集団リンチの隠蔽を失敗し、SNSに責任転嫁する惨めなマスゴミ

集団リンチの暴力行為が暴露され、甲子園の辞退にいたった広陵高校。
マスコミは安定の切り取りデマで、SNSの誹謗中傷が原因と報道ｗ

甲子園で勝ち進んでいるにも関わらず、辞退をするという異例の判断。
そこまで深刻な問題を抱えていても、SNS時代には隠しきれませんでした。

📅 時系列まとめ

それではこの集団暴行によるリンチ事件を確認しておきましょう。
隠蔽を測った広陵高校、高野連、マスコミ情報ではなく事実を確認するのが大切です。

そもそものそもそもは、選手が禁止されているカップラーメンを食べた。
このことに関して発生したのが集団リンチ。

そういう意味ではルールを破ったのは被害者性とではある。
しかし違反に対しての制裁が、鬼畜の所業だったことが問題だったんですね。

ただ学校としては高野連に連絡して、厳重注意に罰則を与える。
しかしこれも被害生徒が転校するまでに至った暴力行為に対して、警察へ連絡。

また被害者側がSNSで「暴力・性的加害・金銭要求など」も告発。
SNSで拡散され世論が問題視。一部、爆破予告や中傷も発生。

集団リンチに隠蔽という悪行にたいし、世論は許さず。
広陵高校は2回戦を前に辞退、津田学園が不戦勝

その後、第三者委員会と警察が事件の調査を開始。
つまり刑事事件に値するほど、非人道的なリンチだったわけですね。

性的な行為など、信じがたい内容ですが、金本知憲さんも経験者。
リンチではない状況で、広陵高校の暴力的な指導を暴露しています。

🔍 重要ポイント

• 暴力事案の発覚：カップ麺を理由に暴力
• SNSでの告発：性的加害・金銭要求など深刻な内容
• 高野連の対応：当初は出場継続を容認
• 出場辞退の決定：安全と信頼性を優先
• 学校の対応：第三者委員会設置、性的加害は未確認と主張
• 監督の処遇：中井監督は指導から外れ、寮環境も調査対象

事件自体も問題ですが、今はまだ調査中なのでいいでしょう。
本当の問題は、マスゴミと言われるテレビや新聞の報道。

この流れの中で、被害者のSNSを拡散し、その中の中傷だけをピックアップ。
あたかも広陵高校が、いわれなき誹謗中書を受けたかのような報道。

あなたはこの事実を踏まえた上で、マスコミの報道を真に受けますか？
SNS真実を伝えてしまうSNS。 虚偽のマスコミが嫌うのも当然ですね♪

SNS時代、虚偽報道で国民を欺す目的のテレビや新聞。
何を信じることができるか？という能力が問われる時代です。

　

よくある質問

❓広陵高校の甲子園辞退の原因は何だったの？

広陵高校が甲子園を辞退した直接の原因は、部内で発生した「集団リンチ事件」です。
事件は、選手が禁止されていたカップラーメンを食べたことをきっかけに、暴力・性的加害・金銭要求などの非人道的な制裁が行われたとされています。
その内容がSNSで告発・拡散され、世論の批判が高まり、辞退に至りました。

❓マスコミはなぜ「SNSの誹謗中傷が原因」と報道したの？

一部のマスコミは、事件の本質である「暴力行為」ではなく、SNS上の誹謗中傷に焦点を当てて報道しました。
これは、加害者側の印象操作や、報道機関の責任回避とも受け取られています。
実際には、SNSは被害者の声を広める役割を果たしており、誹謗中傷の発生はその副次的な現象です。

❓SNSで告発することは正当なの？法的に問題はない？

SNSでの告発は、学校や高野連、警察が機能しない場合の「最後の手段」として正当性があります。
特に今回のように、被害者が転校を余儀なくされるほどの暴力があった場合、SNSは社会的な告発の場となり得ます。
ただし、個人攻撃や虚偽の情報拡散には注意が必要です。

❓広陵高校の対応は適切だったのか？

広陵高校は事件発覚後、高野連に報告し、厳重注意を受けたとされています。
しかし、被害者が転校するまで暴力が続いたことや、保護者説明会での恫喝的対応など、隠蔽体質が問題視されています。
第三者委員会と警察による調査が進行中で、刑事事件として扱われる可能性もあります。

❓この事件から何を学ぶべきか？今後の対策は？

この事件は、学校内の暴力や隠蔽体質、そしてマスコミ報道の信頼性に対する警鐘です。
SNS時代においては、情報の真偽を見極める力が求められます。
教育現場では、暴力の未然防止と、告発者を守る制度の整備が急務です。

マスコミ報道

SNSの何気ない投稿！？

広陵高校の甲子園辞退についてアナウンサーが「SNSの何気ない投稿が高校球児の夏を終わらせてしまうことも投稿前に考えてほしい」。人権感覚を疑います。真逆です。加害者は被害者に転校までさせている。警察も法もおよばず、学校内に暴力が蔓延していればSNSに訴える他ない。

読売新聞

こうしてマスコミは死んでいく

保護者説明会

【広陵高校、保護者会でも恫喝に近いズルをしていたのがバレる】

ふざけるな「マスゴミ」。広陵高校の甲子園辞退はＳＮＳが悪い。「被害者の声」を拡散したＳＮＳ。４００万インプ超え。

ロシアに対する日本のマスコミによるデマの手口を暴露！

ロシアがウクライナに侵略・・・
経済制裁でロシア人は困窮している。

という設定のためにやらせを依頼するマスコミ。
これをYahoo!ニュースが掲載ってのが驚き！

マスク、ワクチン、ウクライナというように、SNSを使いこなしていればわかるデマのオンパレード。
テレビや新聞などマスコミのデマに騙され、戦争を支援してしまった人も気の毒ですね。

まぁなんにせよ、騙されていた人たちは２度と騙されることがないように情報収集の方法を変えることをおすすめします。

ロシア在住 柴山さん
「日本のテレビ局から、スーパーマーケットで空っぽの棚を撮って欲しいと言われました。でも空っぽの棚なんてないので”ありません”と言ったら、そういう画が欲しいので、商品をよけてでも撮って下さいと言われたんです。私は断りました」

ロシア在住 柴山さん
「日本のテレビ局から、スーパーマーケットで空っぽの棚を撮って欲しいと言われました。でも空っぽの棚なんてないので”ありません”と言ったら、そういう画が欲しいので、商品をよけてでも撮って下さいと言われたんです。私は断りました」https://t.co/umKDyJ961Q

— ぴら太?? (@pirata_mtb) February 25, 2023

動画版

動画版pic.twitter.com/BS3wsc09Mi

— ぴら太?? (@pirata_mtb) February 26, 2023

ロシア2023の現状【新スーパーマーケット編】ЕВРОСПАР в Москве

ロシア在住のバレリーナが日本のメディアの姿勢に疑問　「商品をよけて撮って」テレビ局からの依頼拒否

Yahoo!ニュース

Yahoo!ニュースは、新聞・通信社が配信するニュースのほか、映像、雑誌や個人の書き手が執筆する記事など多種多様なニュースを掲載しています。

news.yahoo.co.jp

2月25日放送のテレビ愛知「激論コロシアム」で取材に協力してくれた柴山万里奈さんはロシア在住歴13年。モスクワのバレエ団に所属し、日常生活をYouTubeで配信している。柴山さんにロシアでの生活について聞いた。

柴山「日本のテレビ局から、スーパーマーケットで空っぽの棚を撮って欲しいといわれました。でも空っぽの棚なんてないので「ありません」と言ったら、そういう画が欲しいので、商品をよけてでも撮って下さいと言われたんです。私は断りました」

81日前
＞でも空っぽの棚なんてないので「ありません」と言ったら、そういう画が欲しいので、商品をよけてでも撮って下さいと言われたんです。私は断りました

事実を伝えるのがメディアの役割なのに、未だに日本のテレビ局は世論誘導、ヤラセが横行していて本当に腐ってると思う。
だからテレビの信頼がどんどん失墜してるのにね。
物で溢れてるのであれば溢れてる状況を伝えれば良いだけ。
その上で、何故経済制裁が効いてないのか？今ロシア経済はどのような状態なのかにメスを入れて行くのが報道の役割なのに、結論ありきで「経済制裁を受けているロシアがダメージを受けてる映像が欲しいから自作自演してくれ」なんだから呆れるよ。

hir*****1日前
少し話はズレますが日本の在京メディアは、そもそも情報が遅すぎるのと情報が少なく、所詮は田舎ローカル局であり、これが日本国内の情報をコントロールしているのは日本にとっては不幸な事ですね。
当然、言語の壁というのもありますが、日本人にとっては良い事ではありません。
情報はとにかく、海外から直に取る事が最も良い事です。
とはいえ、一般の日本人にはなかなか難しい状況でしょう。
これからの日本の若者たちには、在京メディアをスルーした情報の在り方というのが求められています。

norisanda1日前
経済制裁が思ったほど効いていないのか。全世界が制裁に加わっている訳ではないし、以外とロシアに体力があり、ロシア国民総体的にはプーチンを指示しているか、ウクライナ情勢より日々の暮らしのほうに関心がいっているのか。日本メディアは自分の見たいもの、考えた筋書き通りを世間に流したいんだな。

od6*****1日前
今の時代、見たまま、聞いたままで報道するメディアなんて存在しないでしょ!
視聴率を稼ぐためにインパクトのある見出しにして、一部の出来事をさも全ての様に誇大表現する。
内容は取材する者の志向や考え方に偏った形で独断と偏見の塊となって報道される。
真実などほんの一部であって他は芝居に過ぎない!
だから視聴者は一つのメディアの情報を鵜呑みにせず、いくつかのメディアの情報を総合して正しい情報を導き出す必要がある。
メディア報道には、政治や宗教より人を操る力を持っている事を忘れてはならない!

∞kz*****1日前
これだよ、これ。
以前はこんな策略的な手法のメディア、報道姿勢が氾濫してたし常套手段だった。

現在は、周知のとおりネット社会、SNSが市民権を得て影響力あるおかげで、そうした問題や本当のことが明朗になるようになった。
この方、正義感でそれおかしいし間違ってるから”断ります”と態度示したわけでしょうし共感で賛成。

大事な事実、真実を捻じ曲げて、それもロシア・ウクライナ問題という非常にセンシティブな事柄に対してはなおさら重要で厳格に道徳性を保持しなければならない。